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日加関係の歴史

カナダと日本は、過去約80年に渡りビジネスパートナーおよび同盟国として、より良い世界の構築を目指して協力し合い、太平洋をはさんだ隣国としてダイナミックな関係を保ってきました。

19世紀後半に国際舞台に登場した両国は、革新的な活動によって工業国として成長し、世界の桧舞台での存在を確立しました。当初から、日本とカナダは互いに相手について学び、友情を深め、確固とした貿易関係の基礎を築き上げました。

日本は1928年、オタワに公使館を開設。一方、カナダは日本市場の重要性とアジアの新興大国としての日本の役割を認識し、翌1929年、東京に公使館を開きました。しかし1930年代の動乱の国際情勢の中で、日加関係も緊張の度を深め、1941年の太平洋戦争勃発とともに外交関係は厳しい局面を迎えました。

1945年、戦後間もなくカナダの外交代表部が東京に復帰しました。高名な外交官、ハーバート・ノーマンの多大な努力を始めとして、カナダは日本が戦後の困難な時期を切り抜ける過程で助力を惜しみませんでした。1952年、サンフランシスコ講和条約の発効で、日加両国は再び関係を完全に修復するに至りました。

日本が再度、国際社会においてその地位を構築しようとする中、カナダは日本の主要支持国として活動しています。カナダは、1955年に日本のGATT(関税貿易一般協定)加盟を支持し、翌56年には国連加盟申請に賛成票を投じました。そして日本は80番目の国連加盟国となっています。1963年には日本のOECD(経済協力開発機構)加盟をカナダは歓迎しました。

1970年代半ば以降、両国は先進国首脳会議の場で、世界が直面する経済・政治・安全保障に関する課題を率先して解決するために協力して活動してきました。協力の場は、国連や世銀、IMF、ASEAN はもちろんのこと、その他さまざまな国際機関にも及んでいます。1989年以降は、アジア太平洋経済協力会議(APEC)のメンバーとして協力し、95年の大阪会議、97年のバンクーバー会議をそれぞれ開催しています。

日加関係は1950年代以降、著しく進展しました。2国間貿易は急激に増加し、今日カナダにとって日本は2番目に大きな貿易相手国となりました。1970年代からは、文化・学術交流も順調に増えています。1990年代初めからは、国会議員同士の交流も活発になりました。安全保障とODAにおける政府レベルの2国間協力は緊密さを増しています。

今日、日加関係は、経済人や政府関係者はもとより、学者、アーティスト、若者、そしてあらゆる分野の人々によってエネルギッシュに推進されています。政府間の協定や協力機構、ビジネス提携、姉妹関係の構築、そしてあらゆる領域での組織間協力など、広く深い関係の網の目により、力強くゆるぎないものになっています。

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更新日:
2013-08-30